製品/サービスの継続的なイノベーション
差別化と成長の促進
革新的な製品やサービスがもたらす価値について測定した場合、計画策定、アイディエーション(概念化)、実行、ポートフォリオ管理の改善が利益の増大につながることが分かります。しかし、イノベーションが各部門内でのみ実践されていては、長期的、継続的な競争優位性を支える成長の原動力にまで達することができません。
業務効率をさらに高めるには、バリューチェーンの機能と戦略的目標のすべての段階、状況に応じたクローズドループのサポートと、イノベーションとを統合する必要があります。そのメリットは明らか」で、AMR社の最新レポート「Predicting Total Business Impact To Achieve Maximum Product Lifecycle Value(ビジネスインパクト全体の予測による製品ライフサイクル価値の最大化)」では、「複数の事業部門が連携して製品に関する意思決定を行うことで、製品の市場投入までの期間の50%短縮、予測の正確性の40%向上、新製品発売におけるサプライチェーンコストの大幅な削減を実現できる」とされています*。
SAPとSAPのパートナーが提供するソフトウェアおよびサービスは、戦略と実行を結びつける包括的なアプローチにより、製品とサービスの継続的なイノベーションの実現をサポートします。企業のビジネスインサイトを業務プロセスと統合することによって初めて、計画策定、イノベーション管理、複雑なプロジェクトの実施、製品ポートフォリオ管理などの重要な業務を連携し、イノベーションを持続的で利益を生み出す競争優位性の獲得につなげることができるのです。
ソフトウェア、結果主導型サービス、そして世界トップレベルのパートナーで構成されるSAPの製品/サービス群によって、以下の点をカバーし、卓越した業務遂行を行うことで、差別化と成長を支援します。
- 顧客要件やビジネスチャンスへの即応性を強化
- イノベーションプロセスの共有における適切な人材、パートナー、能力の活用
- 複雑なプログラムやプロジェクトを迅速かつ効率的に実施
- イノベーションへの投資の戦略的影響の測定
製品/サービスのイノベーションを支えるソリューション
戦略と計画
市場や顧客の新たな要件に対してより迅速に対応するには、製品パフォーマンス分析、プロジェクト管理、業務指標、競合他社に関する情報、市場動向、顧客分析など、広範なビジネスインテリジェンスと関連知識の集約が必要です。SAPならびにSAPと統合したBusiness Objectsは、豊富なビジネスインテリジェンスと分析ツールを提供し、より迅速な戦略的ロードマップの決定と、イノベーションの実現に向けたコラボレーティブなアプローチを支援します。
イノベーション管理
適切な人材、パートナー、能力を活用して企業の核となるイノベーション能力を強化するには、製品やサービスの開発プロセスで重要な役割を果たすフロントエンド業務をサポートするツールが必要です。SAP Product Definitionアプリケーションを活用した効果的なアイデアの管理と統合コンセプト開発によって、優れたアイデアから革新的な製品を生み出すことができます。
計画/プロジェクト管理
複雑なプログラムを迅速かつ効率的に実行するには、プロジェクトポートフォリオ、人材管理、財務システムに散在している情報を集約する必要があります。SAP Resource and Portfolio Managementアプリケーションは、プロジェクトとそれに関連するリソースの継続的な選択、評価、モニタリング、レビューの改善を実施することで、包括的な可視性と管理機能を提供します。
ポートフォリオ管理
イノベーションへの取り組みと投資に対する回収率を把握し、継続的な戦略および計画策定プロセスを推進するためには、製品/サービスポートフォリオの戦略的影響を総合的な業績指標によって測定することが欠かせません。SAPとBusiness Objectsは、実際に企業規模で行われる開発、サプライチェーン、製造、サポート、販売業務それぞれの指標に基づいた、製品/サービスに対するパフォーマンスダッシュボードの開発をサポートします。こうしたダッシュボードを活用することで、プロジェクトへの取り組みや投資が戦略的にどのような影響を与えるかを評価し、製品やサービスのイノベーションに対する長期的、継続的なアプローチを実施するための基盤を確立できます。
* Michael Burkett、Jeffrey Hojlo、AMR調査バリューチェーン戦略チーム著
「Predicting Total Business Impact To Achieve Maximum Product Lifecycle Value(ビジネスインパクト全体の予測による製品ライフサイクル価値の最大化)」、2007年8月
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